看護現場での情報共有が変わる！簡単で効果的な方法とツール

看護の情報共有で決めておくことは、2つあります。1つは、申し送りで記録に書いてあることを読み上げず、変化・判断の理由・次の勤務者へのお願いの3つに絞ることです。もう1つは、患者さんの情報を誰に渡してよいかの判断で、家族への共有は本人の承諾を前提にすることです。看護師には法律上の守秘義務があるためです。

看護での情報共有の必要性と目的

目的は、担当が替わっても患者さんのケアを同じ水準で続けることと、気づいた変化を次の人の観察に変えることです。看護職の倫理綱領も、多職種との緊密で正確な情報共有が必要だとしています。必要になる場面は、次の3つです。

シフト交代：前の勤務者が見たこと（状態の変化、実施したケア、まだ実施していないこと）が伝わらないと、確認が抜けるか、同じ確認が重なります。
訪問看護：次の訪問者は、前回の訪問のあとに何があったかを知らずに伺うことがあります。そのため、記録と連絡が引き継ぎの中心になります。
多職種連携：医師、薬剤師、リハビリのスタッフが、同じ事実を見て判断できるように、材料をそろえます。

急変のときに必要なのは、情報が多いことではなく、最初に見る情報がすぐ見つかることです。アレルギー、禁忌、蘇生処置の方針、緊急連絡先が、記録のどこを見れば分かるかを、先に決めておきます。

申し送りで抜け漏れを防ぐコツ

申し送りが口頭のみだと、呼び出しなどで中断した瞬間に内容が抜け落ちやすくなります。有効なのは、状況（Situation）・背景（Background）・評価（Assessment）・提案（Recommendation）の順で伝えるSBARのような型を使い、必ず記録として残すことです。型を決めておけば、担当者が変わっても、抜けた項目に気づきやすくなります。

もう1つ、おすすめは、記録に書いてあることを口頭で読み上げないことです。読み上げに時間を使うほど、記録に書けない情報が短くなります。口頭で話すのは、変化、判断の理由、そして最後に「次の勤務者にお願いしたいこと」の3つに絞ります。

誰に渡してよいか：守秘義務と家族への共有

看護師は、保健師助産師看護師法第42条の2により、正当な理由なく、業務上知り得た人の秘密を漏らしてはならず、看護師でなくなったあとも同じです。ケアに必要な範囲でチームと共有するのは業務の前提ですが、共有する相手と範囲は、そのつど判断が要ります。

看護職の倫理綱領は、個人情報には氏名や生年月日だけでなく、画像や音声も含まれるとしています。創部の写真や録音も、個人情報として扱います。家族と共有するときも本人の承諾を得るよう最大限努めること、業務での利用と私的な利用を区別することを求めています。家族への説明の前に、本人が誰に何を伝えてよいと考えているかを確認し、その内容を記録に残すのが現実的です。

守秘義務は、退職後も続きます。異動や退職のときは、私物のスマートフォンや個人のメモに、患者さんの画像や情報が残っていないかを確かめ、消す手順を職場で決めておいてください。